自分の分身 遠隔操作

先般分身ロボットについて書いた所だが、今日のロボットは本当の分身？っぽい。「自分の分身のように手繰れるロボットが注目を集めている。遠くにいても、自分がその場にいる感覚になる。」（2014年4月1日 日本経済新聞 産業 8ページ）

いつくかの大学で研究開発がされているようだ。

千葉大学が開発したロボットは、自分の動きを使えるために、値ルメット型ディスプレー、イヤホン、専用グローブを身につけて操作する。

http://mec2.tm.chiba-u.jp/~namiki/research/MasterSlave/

慶応大学が開発しているロボットは、感覚を得意とするらしい。視覚、聴覚、触覚で、ロボットが感じた手応えを遠隔で体感できる。

これらは主に、災害救助を想定している。爆発物処理や化学工場災害なども想定されている。災害ロボットの協議会で日本がトップになった記事もあった。

ビジネスでも危険な場所はいくつもあるだろう。建設現場や海上、海中作業などで陸上からのアクセスが可能になる。これがAIを搭載して、自立で作業ができるようになれば、ターミネーターのような高度なロボットができるかも知れない。

「ＸＰ」どうする 自治体、大わらわ （最後のXP対策：秒読み）

「米マイクロソフトのパソコン用基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズＸＰ」のサポートが４月９日に切れるのを前に、全国の自治体が対応に追われている。サポートなしではサイバー攻撃の危険が高まるが、ＯＳの更新が間に合わずにインターネットから切り離して使用を続ける自治体も。専門家は「住民情報の流出など問題が起きてからでは遅い」と警告している。」(2014/3/31付日本経済新聞　朝刊)

本当につくづく思うのは、一企業が作ったOSのバージョンアップでこれ程の問題が起きるか、と言う事だ。まあOSも同じ物にする事で、ソフトも安価に提供できるし、機能も同じで教育しやすい、などのメリットもあっただろう。しかし大事なのはデータである。

事に役所が、未だにXPを使っているって何事か！一般企業と違い個人の重要なデータを預かっている所がこれでは困る。東京都も1950台がXPのままだという。総務省の調べでは13％強がまだXPのままになっている。これは由々しき問題だ。

XPはネットに繋がないで使うと言われているが、データの遣り取りなどLANを使っていれば、電波として傍受できるし、基本危ない環境を使い続ける事はデータを垂れ流す可能性が高い事を理解しなければいけない。昨今はサイバーテロが横行する時代である。考え方をしっかりしてもらいたい。税金はこういう物に使う物であって、役人の箱物や飲み食いに使う物ではない事をもっとりかいしなければならない。データが漏洩した場合は、誰が責任を取るかをしっかり決めておく必要がある。

以前のXP対応ブログを是非とも参照して欲しい。

1. マイクロソフト、Windows XPからのデータ移行ツール　無償提供を開始
2. XPからの移行、もうひとつの選択　XP（マイクロソフト Windows XP）あと４４日需要か！
3. XP終了でIT環境見直そう（社説）
4. XPからの移行、もう一つの選択
5. ＸＰから乗り換え　１万円台の中古パソコンが人気
6. Windows XP Count Down (3)　まだ間に合う
7. 増え始めたWin 8/8.1導入企業 XPから移行
8. WindowsXP カウントダウン　対応を急ごう
9. WindowsからMacにお引っ越し！
10. MSサーバーOS2003　最新版移行の支援強化
11. ニフティ、クラウドでMSオフィス実行環境を提供　Windows Server 2003保守切れ対応にも有効

「デスクトップ仮想化」が脚光を浴びている

「タブレットやスマートフォンの普及を背景に注目が高まっているのが「デスクトップ仮想化」だ。ビジネスマンの多様な働き方を実現するほか、企業のセキュリティー対策の要請にも応えている。」2014年3月31日 日本経済新聞 産業 5ページ

言ってみれば，ネットブックに近い考えで、端末であるスマホやPCでは特定のOSは要らない。ネットブックは起動用のOSがありデータやアプリがセンターにあるが、デスクトップ仮想化はその一歩先を行って、動いて居るのはクラウドにあるシステムである。タブレットや接続した端末は表示装置に過ぎないと言って良い。

デスクトップをサーバ上で稼働させる「VDI（Virtual Desktop Infrastructure：デスクトップ仮想化基盤）」が注目されて久しいが、実際に現実味を帯びてきたのは以下の理由がある。

1. ネットが安定して高速になり、
2. サーバーが高機能低価格が進み、
3. 仮想化技術が高度に進化した

その意味ではここ数年であると言える。

2014年01月06日 10時00分 更新ITMedia

シンクライアントは、プログラムの実行や、データの保存といった機能をクライアント端末から切り離し、サーバーに集中させるアーキテクチャのことで、シン（thin：薄い）は、PCなどと比較して、機能を削ぎ落したクライアントという意味になる。

2014年2月10日　IT Leaders

デスクトップ仮想化のメリット

1. クラウドへの接続が可能であれば、どこにいても時間も関係無く仕事をする事ができる。
2. タブレットなどの端末側にデータがないので、紛失したのセキュリティーが高い。またログイン時のアクセスコンロールもサーバー機能により容易に入り込むことが出来ない

デスクトップ仮想化のデメリット

1. ネットがないと使えない。また海外ではネット環境が期待できない所があるので、エリアが限定される場合がある
2. セキュリティーは強力だが、入られたら個別のPCから紛失する情報量の非でない量にアクセスされる可能性がある（但しこれは他のクラウドサーバーと同様）

リスクを気にしていたら、新しい事にチャレンジできない。機動性を優先するなら、この方法は、PCのOS保守や端末管理などの所謂運用管理から大幅に解放される可能性を秘めている。

ただ何でもそうだが一気にやると後戻りできないしリスクが極めて高くなる。この環境が運用出来るリテラシー含めた企業文化があることが前提だろう。教育など含めて検討するのが現実的と言う事だ。

新型iPhone ９月に発売？

「米アップルのスマートフォン（スマホ）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の新機種が今年９月にも世界で発売される見通しであることが27日、わかった。現行機種より画面サイズが大きくなり、ｉＰｈｏｎｅとして初めてサイズの違う大小２タイプを商品化する。液晶パネルはシャープとジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、韓国ＬＧディスプレーが供給する方向だ」（2014/3/28付日本経済新聞　朝刊）

朝から持ちきりの話題だが、目新しさはない。サイズが２種類５．５インチと４．７インチである。これも大方の予想通り。６月のWWDCで発表という噂もあったが、これも本当そうだ。液晶をシャープも提供する事もあり、株価が急騰している。

デザインに関してはリークがないが、iPhone５の時に予想された上画像のようだと格好いいと思うが。その他以下のような予想がある。

1. 4.7インチのiPhoneの解像度は720×1280、5.7インチのiPhoneの解像度は1080×1920になる
2. 背面カメラは、本体の薄さを維持するために引き続き800万画素、デバイスの厚さは6mmになるとも報じられています。また、背面カメラには、暗い場所でもきれいに写真が撮れるOIS（手ぶれ補正機構）とf1.8の絞りが採用される見込み

出て見ないと分からないと言ったコレまでと違って、精度は高い情報だと思われる。しかし、これだけでは他のAndroid機にアドバンテージが取れない。生体センサーなど含めて他にない機能が欲しい。指紋センサーは他の追随を許さない、良い出来だった。筆者も使っていて一々暗証番号を入力する手間から解放された。

アップルマップなどの改良は当たり前の事で、これからスマホでリードを続けるなら、画期的な機能を身につけなければならないだろう。他のデバイスと同期の取れる最善の機種として選ばれる機能が欲しい。

アップルにはウォッチもメガネも無い。是非とも起死回生の新デバイスの登場を望むものである。

ビッグデータ、ＥＵ諸国から移転可能に 政府、活用へ法整備

政府は「ビッグデータ」と呼ばれる膨大な個人情報の活用に向けた法整備の論点整理をまとめた。個人情報保護を重視する欧州連合（ＥＵ）から個人データを移転できるようにするため、法整備や第三者機関の設置で監視体制を強化。情報保護が不十分な国への流出を制限する仕組みも整え、国境を超えたデータのやりとりをしやすくする。（2014/3/27 1:30 日本経済新聞　電子版）

ビッグデータを相互に利用することで、国をまたいだ消費行動などが分かってくる。個人情報保護法では、個人本位なので同意が前提になるが、匿名データに関しては決め毎がなかった。その為の措置もあるだろう。

EUはEUが認めた国以外に個人情報を出していないが、日本は認められる国から除外されていた経緯があった。その為今後のグローバル展開する企業向けに今回の法整備となった。

昨年2013年10月21日に、EUの欧州会議自由権委員会が「EUデータ保護規則案」可決しているが、結構厳しいものになっているので注意した方が良い。規則案には以下の項目がある。例えば４の明示的な同意では「一旦同意したものでも、いつでも取り消す事ができる」ようになっている。

1. EU域外へのデータ持ち出し規制
2. 罰金（1億ユーロか全世界売上高の5％のどうちらか高い方を上限とする、とある。売上高1兆なら、500億円が上限となる）
3. 消去権/忘却権
4. 明示的な同意
5. プロファイリング規制

しかし先般大阪駅に設置する監視カメラでのデータ分析で多くの人が匿名であっても同意しなかった経緯セキュリティーとプライバシーの保護を考えると、法整備だけでなく、技術的にも対応がだし、データが正しく扱われているかの法的監査が必要だろう。悪意で利用されたら弱者は本当に困る事になる。

グーグルグラスは「レイバン」で！

「米グーグルは24日、眼鏡型のウェアラブル端末「グーグルグラス」の開発販売で、世界最大の眼鏡メーカー、伊ルクソティカと提携した」（2014年3月26日 日本経済新聞 朝刊 7ページ）

また、やられた！と言う感じである。伊ルクソティカは「Ray-Ban」以外に「Oakley」も販売している。まあ、こんな感じの↓シューとした松田翔太のような人がはめて始めて格好いいのかもしれないが、レイバンのサングラスとなれば、一度はかけて見たい。

と言う事よりも、グーグルが「グーグルグラス」をより洗練された製品に仕立て上げようとしている事が素晴らしい。市場性を考えてデザインを重視してきたことは、アップルにも通じる所ではあるが、すべてにおいて先を越されている印象を受けるのは筆者だけか。

大型大衆商品との連携は、デザインだけでなく販路の確保も含めて、確実の手を打たれている感じがする。このしたたかさは、ビジネスのヒントになるだろう。

アップルファンとしては、情けない状態が続いている。大型のiPadも中止らしいし？。トムクックはジョブスじゃないのだから、同じ路線でいくのは難しいだろう。戦略を変えないとカリスマ性の薄いトップは、市場も社員も主導していけないのではないか。

ここでどんなに凄いiWatchを出されても、やっとでたかの感が強いだけ。斬新性、テクノロジｰが極端に高いものでないと、受け入れられないかもしれない。自分でハードルを上げている感じがしてならない。

ともかくアップルには頑張って欲しい。

日本企業は、ビッグデータの活用が遅れている

ガートナーが昨年実施したCIO調査で「自社のIT部門がスキル不足」とした日本企業は、6割近くに達した。世界レベルで15ポイント高くなっている。（2014年3月26日 日本経済新聞 産業 3ページ）

ここで言うスキル不足は、記事から推察すると、ビッグデータの分析はできるものの、その結果をどう業務に活かして活用するか。という点であろう。実際海外でどのようなビッグデータの利用は、企業秘密でもあり中々実態は出てこないだろう。

しかし調査と言っても国民性もあるので、日本企業のCIOは控えめで言っているかもしれない。外国人はこの点自己主張が強いので、ある程度出来ていれば、それを持って活用していると回答している節もある。

ただ日本企業のITを見ていると、パッケージでもゴテゴテにカスタマイズしないと気が済まない傾向がまだ残っており、既存システムの運用だけで疲弊しているのも事実である。その為、分析する時間、活用する方法を考える時間、などが、少なくなっているのは事実だろう。スキルも大事だが、それを身につけるための時間の創出が先かもしれない。

前出と同じ

とは言え、ビックデータの解析により見えてくるものは多い、昨日の記事になるが、「ビッグデータで産業地図」と題して、経済産業省が産業構造を知るために、中小企業の取引データを解析して過去の取引変化や各地での産業連携の動きを把握し「見える化」する。この「見える化」によって自治体が中小のサポートを効率よく行う方向で施策していく事ができる。

①　産業毎の供給網を地図上で把握できるようにする「産業別マップ」

②　地域への貢献度が高い企業を調べる「中核企業マップ」

③　地域の産業バランスがわかる「全産業マップ」

などが計画されている。（2014年3月25日 日本経済新聞 朝刊 5ページ）

この分析した後の施策をどう打ち出すか、効率して無駄を無くして効果がだせるか、が課題となる。一般企業でも多くのデータ解析から得られるものがあるだろう。これはIT技術と言うより、データを見たときに何を感じるかの発想力がこれからのスキルになると考える。