コレまでなかった生活密着データ 生鮮品のビッグデータ

「ビッグデータの活用が騒がれる時代、実は重要な販売データが「分析不能」とされてきた。それが、人々の生活の中心である「食」のデータだった。野菜や魚などの生鮮品は、スーパーの店頭で「熊本産キャベツ」や「アラスカ産サーモン」など様々な表記で販売されている。総菜も各店舗が調理している。こうした食品は、店ごとに商品コードが異なるため、全国の販売動向を把握することができなかった。　だが、「全国統一コード」を開発して、食のデータの集積を狙う会社が３月下旬、日本の南 端、沖縄に設立された。」（2014/4/23 7:00 日本経済新聞　電子版）

これは大きな落とし穴を埋めた好例である。ビッグデータと言えどもやみくもにデータを集めてもなんの分析もできない。流通で使うデータのPOSなどのシステムで収集された物、JR情報などの昇降客の性別、定期区間、時間、などデジタルになっている情報がほとんどだ。最近はやりのビーコンでの顧客誘導、Bluetoothでの移動軌跡など、どれをとっても整然とした情報がベースになっている。

しかし生鮮食品が統一されたコードで管理されていない事自体を多くの人は知らない。ここに目を付けたのが、アイディーズ社長の山川朝賢（56歳）である。この社長が開発したを扱う為に設立したのが「日本流通科学情報センター（ＪＤＩＣ）」である。

何故山川社長はこれに気付いたか。2002年から流通業のデータ分析を扱ってきて、生鮮食品がうまく分析できる環境になかった事を知っていたからだ。普通なら諦めるところだが、自ら管理する為のコード化を立案策定した事に大きな意味がある。

巷にビッグデータの文言は飛び交う物の、まだまだ分析対象から外されている、重要な分野がある筈だ。これを宝の山の考えればアイデアがでてくるかも知れない。