2014年4月3日木曜日

「41秒」が生んだ5億円効果 スマホ時代の動画活用術

「商品の販促用に制作した、たった41秒の動画が5億円以上の広告効果に――。タイヤのネット通販を展開するオートウェイは2013年11月、冬用タイヤの販促動画を制作してYouTubeに公開した」2014/4/3 7:00 日本経済新聞 電子版

その映像がこれ。これが5億円効果の動画である。




今や静止画や文書だけでは、訴求が難しくなってきているのか、直感的であり分かりやすいものが受けるのだろう。この手法は今に始まったわけでもないが、それだけYouTubeのような動画サイトは見る人が多いと言うことだろう。

大きなアクセスを誇るサイトへの動画投入は確かに、当たれば効果は多いだろうが、検索されやすくする努力も強いられる点は、ホームページと基本的には同じ事だろう。

以下画像は「500ドルで制作した動画をきっかけに口臭対策ブラシの販売数が100万本以上の爆発的なヒットを記録した」(同上)である。



文具や家具の販売を手掛けるプラスジョインテックスカンパニーの母体であるプラスも動画には積極的だ。その為のアプリまで用意している。実際椅子などがどのように使えるかなどは画像を見た方が早い場合もある。新製品で何に使えるかなども実際に使っている所を見せた方が理解されやすいだろう。



これまで動画と言えば、代表的なものがテレビだが、そのテレビは広告収入で成り立っている。しかしこの時代テレビの広告訴求力は次第にネット上の動画に移りつつあると言っても過言では無い。何故ならコストが安いからである。有名な俳優を数千万で使って、広告代理店のこれまた高額な広告作成費を払って企業は商品を宣伝している。それを流すテレビ局にも秒単位、分単位で高額な枠を買って・・・、と考えると、とても割に合わない宣伝コストを思えるようになる。ましてやその高額な宣伝コストを商品にも転嫁されている訳だから、尚更テレビは提供する企業も、購入する利用者も双方にデメリットな媒体に思えてくるだろう。

それでも、まだまだテレビの訴求力は高いと言われているが、実際スマートテレビの売れ行きは今ひとつのようで、売れているのはApple TV、Googleのクロームキャストなどの動画ストリーミング装置である。昨日4月2日にはAmazonが「Fire TV」を発表して一層の激化が期待される。ネットをうまく利用している企業に、これから広告媒体も移動していく感がある。

話を戻せば、動画をうまく活用できれば、ビジネスチャンスがでてくると言う事だろう。しかし目立つ内容でない検索されない。



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